アフターコロナ時代の採用と人材戦略アンケート「人材トレンド2...

アフターコロナ時代の採用と人材戦略アンケート 「人材トレンド2022 - The Great X」を発表

国内で働く850名に聞いた!コロナ禍は働き方に対する価値観をどう変えた?

英国ロンドンに本社を置くペイジ・グループは、国内850名、アジア太平洋地域の12の国と地域の19,000人以上を対象とした調査レポート「人材トレンド2022 - アフターコロナ時代の人材戦略 The Great X」を発表しました。


人材トレンド2022 - アフターコロナ時代の人材戦略 The Great X


◆調査結果(出典:マイケル・ペイジ・ジャパン「人材トレンド2022」)


●人材定着:仕事を辞める人が増えている背景とは?

新型コロナウイルスの流行をきっかけに人々の働き方が大きく変わり、人々はこれまで以上に働く意味を考え直し、仕事のやりがいを重視するようになりました。


「人材トレンド2022」では社員の気になる離職理由をランキング形式で発表しました。数ある回答の中で最も多かった離職理由が「仕事内容・業界を変えたい」であり、回答者の71%が仕事内容に変化を求め離職を決意していたことが判明しました。次に多かった理由が「キャリアアップ」であり、仕事内容や現状に満足をしていたとしても、回答者の47%が今よりもさらに良い役職を求め離職を決意したと回答しました。


2022年離職理由トップ5


本レポートでは社員の離職を防ぎ、人材の定着率を維持させるための数々のヒントを、アンケートによる社員側と企業側の双方のリアルな声を反映させたデータを元に、まとめて発表しています。人材定着に関する詳細は、ぜひレポートをご覧ください。



●企業文化:採用面接でDE&Iの取り組みについて質問する?

働き方改革やLGBTQ+への関心が社会的に高まりを見せる中で、企業経営におけるDE&I(ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン)への取り組みが改めて注目されています。「人材トレンド2022」の調査では、回答者の52%が採用面接でDE&Iの取り組みについて質問したことがある、または今後質問したいと答えました。


しかしながら、国内の企業におけるDE&Iへの取り組みはまだ弱く、話題には上がっていても実際の戦略や明確な方針等は決まっていません。調査によると、経営トップのうち49%が自分の組織に明確なDE&I戦略と方針が決まっていないと回答し、54%が自分の組織はDE&Iにおいて業界を牽引しているとは言えないと回答しました。


経営トップによるDE&Iの取り組みについての回答


多様なアイデンティティへの理解と受け入れが求められる中、DE&Iへの取り組みは企業にとっても人材獲得に大きく影響する要因の一つであり、企業はこれまで以上にDE&Iの課題と向き合い、明確な方針を定めることが求められています。


企業のDE&I取り組みについて、アンソニー・トンプソン氏(ペイジ・グループ アジア太平洋地域統括マネージング・ディレクター)は次のように回答しています。「DE&Iは、すべての社員の声を反映させることを目的としています。社員の声は変革の種だと考え、社内コミュニケーションや会社方針を通じて活用することを考えましょう。会社に多様性が存在することは、素晴らしい機会として受け入れるべきです」。



●企業文化:年収よりもワークライフバランスを重視する人はどれくらい?

近年再注目されているのが、社員の仕事に対する優先順位の変化です。調査によると、回答者の65%が年収よりもワークライフバランスを重視すると回答しました。


65%の回答者がワークライフバランスを重視していると回答


この結果により、年収と引き換えにしても、一人ひとりの社員の健康や働き方が尊重される企業に勤めたいと考える人が増えていることが明確になりました。この回答の背景には、コロナ禍による仕事量やストレスの増加が大きく影響しており、様々な悩みを抱える社員に対する企業からのアプローチやサポートの有無が社員の満足度に大きく繋がっています。


72%の企業は社員のパフォーマンス測定にメンタルヘルスを考慮していない


しかし社員のメンタルヘルスを考慮してパフォーマンス評価の調整を行った企業は28%に限られています。実際、会社に不満を感じている回答者のうち81%が「勤務先はコロナ禍のストレスに対して特別な取り組みをしていない」と回答し、78%が「自分のメンタルヘルスや健康状態について人事に安心して相談が出来ない」と感じていることが明らかになりました。


ワークライフバランスに対する企業の取り組みが今後優秀な人材の採用に影響する点を踏まえた上で、企業はこれまで以上に社員の声に耳を傾け、彼らが理想とする職場環境作りに努める必要があります。



●エンプロイーエクスペリエンス:スキルアップへの選択肢は広がりつつある

ハイブリッド勤務を始めとする働き方の多様性が広がる中で、自己と向き合う時間が増え、人々は自分磨きにより積極的になってきています。調査によると、回答者の93%が次のキャリアアップまでに自分のスキルを磨く必要があると回答し、大多数は「社員のスキルアップは企業の責任ではなく、自己責任だと考えている」という回答が出ました。


スキルアップに関する回答結果


社員がこれまで以上にスキルアップに対し積極的に取り組んでいる背景として考えられるのが、現代のスキルアップに対するハードルの低さです。これまで「スキルアップ」=「長時間と高額な費用が必要な学位や正式な資格の取得」というイメージが人々の思想に強く根付いていましたが、近年電子書籍やオンライン学習プラットフォーム、YouTube動画等をはじめ、スキルアップの選択肢が大きく広がったことにより人々は必要なスキルを好きな時間に好きな分だけ学ぶことが出来るようになりました。つまり、これまで限られた社員しか臨めなかったキャリアアップへの道も、現代はより多くの社員がそのチャンスに恵まれているのです。キャリアアップの可能性は社員一人ひとりの多大な選択肢の中にあり、今後も広がり続けるであろうスキルアップの選択肢は企業、そして社員から大きな関心がもたれています。



◆「人材トレンド2022 - アフターコロナ時代の人材戦略 The Great X」

「人材トレンド2022 - アフターコロナ時代の人材戦略 The Great X」では、4つの大きな柱に分けて、採用に関するヒントや企業経営にも役立つ数多くの調査結果を発表しています。調査レポートは下記リンクよりダウンロードいただけます。


ダウンロードリンク: https://www.michaelpage.co.jp/talent-trends/the-great-x

調査期間     : 2021/12/01-2022/02/10

調査対象     : 国内850名、アジア太平洋地域19,000名以上

           (内、2,961名は採用責任者)



◆マイケル・ペイジについて

ペイジ・グループの1部門であるマイケル・ペイジは、世界の大手企業をクライアントに、正社員、契約および派遣社員の人材紹介に特化した世界屈指の専門職リクルーティング会社です。ペイジ・グループは、世界37ヶ国にある140のオフィスを通じて事業展開しています。1976年に英国ロンドンで創業し、日本では東京オフィスが2001年に設立。アジア太平洋地域における当社の事業展開は、日本、中国本土、台湾、香港、シンガポール、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナム、インドネシア、インド、オーストラリアに及んでいます。



◆会社概要

商号  : マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパン株式会社

代表者 : マネージング・ディレクター トビー・トラスコット

所在地 : 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル6F

設立  : 2001年

事業内容: 人材紹介、人材派遣業務

URL   : http://www.michaelpage.co.jp/

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