＜緊急アンケート 株価はどこまで上がる？＞ 「上昇する」が「下落する」の４倍も、３割超が「もう上がらない」
３月４日、日経平均株価が史上初めて４万円の大台を突破して新たな最高値を記録したその日、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）は、全国の株式投資に取り組む20代〜70代の男女800名に、今後の展望について緊急アンケートを実施しました。
【調査概要】
調査内容：緊急アンケート 株式投資の展望調査
調査方法：インターネット調査
調査対象：株式投資に取り組む20歳以上79歳以下の男女800人
調査日 ：2024年3月4日
調査方法：インターネット調査
調査対象：株式投資に取り組む20歳以上79歳以下の男女800人
調査日 ：2024年3月4日
１．日本株は「上昇する」が約４倍
日経平均株価が史上初めて４万円を突破して相場が大いに沸く中、個人投資家たちは今年の日本株について今後どうなると展望しているか。現時点の考えを聞きました。
2024年の日本株が「上昇する」「大きく上昇する」と回答したのはあわせて460人（57.5％）。それに対して、「下落する」「大きく下落する」と回答したのは117人（14.6％）です。上昇すると考える人が、下落すると考える人よりも約4倍近くも多い結果となりました。
2024年の日本株が「上昇する」「大きく上昇する」と回答したのはあわせて460人（57.5％）。それに対して、「下落する」「大きく下落する」と回答したのは117人（14.6％）です。上昇すると考える人が、下落すると考える人よりも約4倍近くも多い結果となりました。
株の学校ドットコムでは、2023年12月にも同様の調査を行っています。その結果と比較すると、「上昇する」と回答した人が30.4％から52.3％へと大きく伸びています。
「上昇する」「大きく上昇する」と回答した人にその理由を聞いたところ、以下のような回答がありました。
「上昇する」「大きく上昇する」と回答した理由
「インフレによる企業収益改善など30年間デフレの反動で企業の決算発表が期待出来る要素があるため」（46歳・女性）
「企業価値がまだ過小評価されているから」（43歳・男性）
「今まで中国の株に投資していたお金が日本やアメリカに流れると思うから」（64歳・男性）
「物価高でなかなか下がらないと思うから」（30歳・女性）
「海外からの投資資金と新ニーサで株式需要が高まるから」（64歳・男性）
「米株の上昇の恩恵、中国株の低迷のため」（28歳・男性）
「このまま上がり続ける事は無いと思うけれど、それでもまだまだ上昇しそうな気がする」（70歳・女性）
「４万円の大台をあっさり越えたので上値の壁感がない」（71歳・男性）
※原文ママ。一部抜粋あり
「企業価値がまだ過小評価されているから」（43歳・男性）
「今まで中国の株に投資していたお金が日本やアメリカに流れると思うから」（64歳・男性）
「物価高でなかなか下がらないと思うから」（30歳・女性）
「海外からの投資資金と新ニーサで株式需要が高まるから」（64歳・男性）
「米株の上昇の恩恵、中国株の低迷のため」（28歳・男性）
「このまま上がり続ける事は無いと思うけれど、それでもまだまだ上昇しそうな気がする」（70歳・女性）
「４万円の大台をあっさり越えたので上値の壁感がない」（71歳・男性）
※原文ママ。一部抜粋あり
２．日経平均株価、「もう上がらない」が３割超
では、日経平均株価は2024年中にどこまで上がると予想するか。個人投資家たちの見解では、40,000〜42,000円に回答が集中しました。調査日の終値40,109円よりも高い、41,000円以上の金額を回答した人は過半数を超え（合計419人・52.4％）、45,000円以上と回答した人も56人（７%）いました。
その一方で、「もう上がらない」と回答した人も３割を超え（250人・31.3％）、40,000円と回答した人（131人・16.4％）と合わせると５割近くになります。急激な上昇に戸惑っている投資家が多いのかもしれません。
３．株式投資の損益は85％がプラス
日経平均株価の上昇は、実際に個人投資家たちにも恩恵をもたらしているのか。現在の損益状況（含み益・含み損を含む）については、実に85.6％の人が「プラス」と答えました。2022年末、2023年末の同調査と比較すると、利益を上げている人の割合が順調に増えていることがわかります。
※「含み益」「含み損」について
保有している株式等の評価額が購入額よりも上回っていれば「含み益」、下回っていれば「含み損」と言います
保有している株式等の評価額が購入額よりも上回っていれば「含み益」、下回っていれば「含み損」と言います
【株価上昇に期待しつつ、今こそリスク管理の徹底を】
日経平均株価が４万円台まで一気に駆け上がったことを受けて、個人投資家の間では、日本株のさらなる上昇への期待が醸成されています。
しかしながら、現在のように好調な相場環境にあっても、損益状況が「マイナス」と答える人は依然として一定数います（14.4％）。上昇を信じ切れなかったのかもしれませんし、あるいは、ずっと以前に買ったまま“塩漬け”になっている株の損失が、いまだに解消できていないのかもしれません。
株式投資に損失は付き物です。だからこそ、損失が出たときにどうするか適切な判断方法を持っていなければ、ただ損失を拡大させるだけでなく、新たな利益を得るチャンスまでも失ってしまいます。絶対に損を出さないことを目指すのではなく、小さな損を出しながらも、結果として大きな利益が残るような道を選ぶことが大切です。また今後、一時的な調整（株価の下落）が起こることは、十分に想定しておくべき点です。
株の学校ドットコムでは、新NISAの開始や好調な相場を背景に、新たに株式投資の世界に踏み出す人が増えることを歓迎するとともに、このようなときだからこそ、リスク管理の徹底を強く訴えたいと思います。株式投資という素晴らしい手段によってより多くの人が豊かになる一助となるべく、これからも本質を伝える活動を続けてまいります。
しかしながら、現在のように好調な相場環境にあっても、損益状況が「マイナス」と答える人は依然として一定数います（14.4％）。上昇を信じ切れなかったのかもしれませんし、あるいは、ずっと以前に買ったまま“塩漬け”になっている株の損失が、いまだに解消できていないのかもしれません。
株式投資に損失は付き物です。だからこそ、損失が出たときにどうするか適切な判断方法を持っていなければ、ただ損失を拡大させるだけでなく、新たな利益を得るチャンスまでも失ってしまいます。絶対に損を出さないことを目指すのではなく、小さな損を出しながらも、結果として大きな利益が残るような道を選ぶことが大切です。また今後、一時的な調整（株価の下落）が起こることは、十分に想定しておくべき点です。
株の学校ドットコムでは、新NISAの開始や好調な相場を背景に、新たに株式投資の世界に踏み出す人が増えることを歓迎するとともに、このようなときだからこそ、リスク管理の徹底を強く訴えたいと思います。株式投資という素晴らしい手段によってより多くの人が豊かになる一助となるべく、これからも本質を伝える活動を続けてまいります。
■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com
2002年に発足した投資勉強会を母体として、投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年より、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計88万人を超え（2024年3月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています
株の学校ドットコム金融教育研究所について
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。
【会社概要】
社 名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354(代)
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
ホームページ：https://www.tpromote.com
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354(代)
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
ホームページ：https://www.tpromote.com
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