サイカ、消費者のブランド選択理由を分析する新ソリューション 『XICA COMPASS』の提供を8月21日に開始

株式会社サイカ(本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：平尾 喜昭、以下 サイカ)は、消費者のブランド選択理由を分析し、自社が選ばれるために投資すべきキードライバーを定量的に明らかにする新ソリューション『XICA COMPASS(サイカ コンパス／以下、COMPASS)』の提供を2024年8月21日に開始しました。

また、2024年6月20日に行われたマーケティングアジェンダでは、トリドールホールディングス執行役員CMOであり、丸亀製麺 取締役 マーケティング本部長を務める南雲 克明氏をお迎えし、『COMPASS』開発のきっかけとなる丸亀製麺様とのプロジェクトについて紹介しました。本リリースでは、アジェンダアワードで1位を獲得した当日のセッションの様子をまとめたイベントレポート( https://xica.net/xicaron/eventreport_marketingagenda2024/ )の公開もお知らせいたします。

※プレスリリースは当社Webサイトでも公開しています。

https://xica.net/action/consumer-mix-modeling-compass/

■新ソリューション『COMPASS』とは

https://xica.net/action/marketing-agenda-2024-event/

『COMPASS』は、自社／競合間でのブランド選択メカニズムを解明し、自社が選ばれるために投資すべき要素(＝キードライバー)を明らかにするソリューションです。

消費者意識調査のデータをもとに、ブランド選択を左右する「生活者属性」「マーケティング4P(商品・価格・プレイス・プロモーション)」「CX(顧客体験)」「ブランド資産(ブランドのパフォーマンス・イメージ・認知／想起など)」のうち、どの要素を引き上げると自社ブランドが選択されるかを横並びで比較・評価できるのが特徴です。消費者行動論や心理学など、およそ1,000本の論文を参考に、アカデミックな見地からブランド選択のメカニズムを検証し、ソリューションを設計しました。

ブランド選択に関わる要素を横並びで定量的に比較・評価できる

COMPASSでは、競合ブランドを利用しているユーザーが、どの要素を引き上げるとどれだけ自社にスイッチしてくれるかの確率を、2段階の回帰分析と1,000回以上のシミュレーションを繰り返すことで精度を高めながら数値とともに算出します。

XICA COMPASSの分析概要

「なぜ自社が選ばれるのか／なぜ選ばれていないのか」が定量的にわかるので、何を訴求すれば自社の勝率がどれだけ上がるかを予測できます。

XICA COMPASSのアウトプットイメージ

従来の消費者意識調査(アンケート調査)では、評点の平均や、競合と比較した際の評点の高低でブランドを評価します。しかし、評点の高さがそのままブランド選択率の向上に繋がるわけではないという課題がありました。また、各項目がブランド選択に与える影響度を定量化できないため、成果創出に向けた優先順位決めに活用するには、有効性・再現性の点で懸念がありました。

■開発の背景

サイカは、2016年にMMM(マーケティング・ミックス・モデリング)ソリューション『XICA MAGELLAN(サイカ マゼラン／以下、MAGELLAN)』の提供を開始し、これまで270社以上のクライアントのマーケティング活動を支援してきました。

しかし、サイカが実施したMMMの実態調査(*1)によると、MMMを活用したことのある企業のうち67.3％が「MMMに課題を感じている」と回答しています。

MMMによる分析結果の活用状況

さらに、 MMMを活用したことのある企業のうち、現在MMMを導入している方の課題感を深掘りしてみると、「MMMで分析できない新たな課題が出てきている」という課題がもっとも多く挙げられました。

MMMを活用する中での課題

MMMを活用することで、マーケティング効果の可視化や予算配分の最適化は実現できますが、「なぜこの予算配分なのか」「施策のどのような点を改善すればROIが上がるのか」までは説明できません。

また、マーケティング課題への共感について聞いたサイカの調査 (*2)によると、「事業環境の変化・複雑化のなかで今までのやり方が通用しない(57.8％)」「(同様の変化のなかで)意思決定が難しい(48.1％)」「自社が勝つための要因をデータに基づいて把握・合意ができていない(46.9％)」がTOP3となりました。

共感するマーケティング課題

コロナウイルスの蔓延や物価高など事業環境が大きく変化する中で、約半数のマーケティング担当者が意思決定の難しさを感じています。また、取り組むべきマーケティング課題がさまざまある中で、どの課題を優先し、何に投資すれば事業成長に繋がるかを把握できていないことがうかがえます。

これらの調査から見えてきた、「MMMでは分析できない、事業成長のためのキードライバーを解明する」ソリューションとしてサイカが開発したのが『COMPASS』です。

■新ソリューション『COMPASS』で解決できる課題

COMPASSは、狙うべき生活者属性や、重要視すべきマーケティング4P、CX、ブランド資産のうち、購買行動に高い影響を与える要素を明らかにします。

これにより、環境変化・複雑化が進み、取り組むべき課題がさまざまある中で、どの課題を優先し、何に投資すれば事業成長に繋がるかがわかり、事業成長の戦略策定に活用できます。年間のマーケティング戦略策定やリブランディング、新規商品開発にも使用可能です。

さらに、MMMソリューション『MAGELLAN』を組み合わせることで、COMPASSでの分析に基づき実施したアクションがどれだけ成果創出につながったかを定量的に評価できます。MAGELLANとCOMPASSを行き来して分析を繰り返すことで、ROIを最大化するための戦略と戦術を最適化し、マーケティングの精度向上を実現します。

■サイカが登壇したセッションについて

サイカは、2024年6月20日に行われたマーケティングアジェンダで、トリドールホールディングス執行役員CMO 兼 丸亀製麺 取締役 マーケティング本部長を務める南雲 克明氏をお迎えし、「勝率を高めるマーケティング戦略の裏側 ── 丸亀製麺式データサイエンスのビジネス活用法」と題したセッションを行いました。

多くのマーケターが「ビジネスの勝率を高めるにはどうすれば良いのか」という悩みを抱えています。ビジネスの勝率を高めるには、顧客の価値観の多様化など変化し続ける市場環境を的確に捉え、アジャイルに対応することが必要です。このPDCAを回すためにデータサイエンスの活用が有効ですが、マーケティング活動でデータサイエンスを十分に活用できている企業は多くありません。

トリドールホールディングスは、外食産業全体がコロナ禍で打撃を受けるなか、素早く事業を回復させ、2024年3月期決算では前期比49.3％増と過去最高の事業利益を記録しました。本セッションでは、好業績を支える同社のマーケティング戦略と、COMPASSをはじめとするデータサイエンスの活用について議論し、アジェンダアワード第1位を獲得しました。

▼当日のイベントレポートはこちらからご覧ください

勝率を高めるマーケティング戦略の裏側 ── 丸亀製麺式データサイエンス活用法【マーケティングアジェンダ2024 イベントレポート】 | 株式会社サイカ

https://xica.net/xicaron/eventreport_marketingagenda2024/

(*1) サイカ、「MMM市場調査」の結果を発表　マーケティング業界でデータ活用の格差拡大(株式会社サイカのプレスリリース)

https://xica.net/action/marketing-mix-modeling/

(*2) 調査概要

・調査主体　　：株式会社サイカ

・調査実施機関：株式会社インテージ

・調査方法　　：インターネットリサーチ

・調査地域　　：日本国内

・調査時期　　：2024年5月17日～20日

・調査対象者　：年商100億円以上の企業に勤める係長以上の会社員

・回答数　　　：422

■会社情報

サイカは、データドリブンな意思決定を支援するデータサイエンス・プロフェッショナルカンパニーです。クライアントのビジネス課題に対して、データサイエンスを武器にしながら持続的な成長を“狙って・最大化させる”ためのサービスを提供しています。国内外を代表するデータサイエンティストや研究者に支えられた高精度の「データサイエンス」をコアな武器としながら、「戦略コンサルティング」、「実行支援」、「テクノロジー実装」といった各方面の経験豊富な人材による高い「応用力」を通じてビジネスやマーケティングの成果に結びつけています。

代表者　： 代表取締役社長CEO　平尾 喜昭

所在地　： 東京都港区六本木3丁目1-1 六本木ティーキューブ14F

設立　　： 2012年

URL　　 ： https://xica.net/

Facebook： https://www.facebook.com/XICA.japan/

X 　　　： https://twitter.com/xica_official

※サイカおよびXICAの名称・ロゴは、日本国およびその他の国における株式会社サイカの登録商標または商標です。

※その他、記載されている会社名・商品名についても、各社の商標または登録商標です。