CARTA MARKETING FIRM、集客エンタメ産業を応援する「LIYYELL」を運営する株式会社マインドスクエアとパートナーシップ締結
~来場者の「熱量」を測定、マーケティングに活用も~
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティング特化の事業を展開する株式会社CARTA MARKETING FIRM(東京都港区虎ノ門、代表取締役:西園 正志、以下CARTA MARKETING FIRM)は、「集客エンタメ産業」の活性化および音楽フェスを活用したSNS領域の強化を目的に、2024年9月、集客エンタメ産業を応援する「LIYYELL(ライエル)」を運営する株式会社マインドスクエア(東京都渋谷区、代表取締役:寺西 良将、以下マインドスクエア)とパートナーシップを締結しました。将来的には、LIVE会場での来場者の表情や発声をもとに「熱量」を測定し、そのデータをマーケティング施策に生かす取り組みも推進していきます。
■パートナーシップ締結の背景
近年、企業はSNS施策を展開する際に、単なる視聴者数やフォロワー数を超えて、ファンの「熱量」やエンゲージメントを重視する傾向が強まっています。特に音楽LIVEや音楽フェスなどのイベントは、熱狂的なファン層が集まるため、その「熱量」をマーケティングに活かす絶好の機会とされています。
本パートナーシップにより、ファンの「熱量」やエンゲージメントを最大限に活用し、デジタル、リアル、そして音楽を融合させた先進的なマーケティング戦略を展開することで、従来よりも質の高い、効果的なプロモーションを実現することが可能になります。
本パートナーシップにより、ファンの「熱量」やエンゲージメントを最大限に活用し、デジタル、リアル、そして音楽を融合させた先進的なマーケティング戦略を展開することで、従来よりも質の高い、効果的なプロモーションを実現することが可能になります。
■ 集客エンタメ産業応援プロジェクト「LIYYELL(ライエル)」について
コロナ禍で大打撃を受けた「集客エンタメ産業」(音楽、映画、演劇、スポーツ等)は、現代の日本において「地域と人」「人と人とのつながり」を支え、人々の幸福や精神的豊かさを形成するかけがえのない文化となっています。これらの産業の社会的価値が改めて見直される今、全国各地で開催されるイベントへの企業の参画が地域社会への貢献、さらには社会全体の経済効果をもたらす大きな力となると考えています。
「LIYYELL(ライエル)」は、これらのエンタメ産業を支援し、日本全国の企業が積極的に参画することで、地域社会の活性化と未来を創り出す大きな一歩を共に歩んでいくことを目指しています。地域社会への貢献を通じて、社会全体の経済波及効果を生み出すサポートを提供しています。
(音楽LIVEマーケティング支援サービス「LIYYELL」:https://liyyell.com)
「LIYYELL(ライエル)」は、これらのエンタメ産業を支援し、日本全国の企業が積極的に参画することで、地域社会の活性化と未来を創り出す大きな一歩を共に歩んでいくことを目指しています。地域社会への貢献を通じて、社会全体の経済波及効果を生み出すサポートを提供しています。
(音楽LIVEマーケティング支援サービス「LIYYELL」:https://liyyell.com)
2024年10月には、CARTA MARKETING FIRMとマインドスクエアの共同リアルイベントが開催予定です。詳細については、後日リリースでご案内いたします。
■株式会社マインドスクエアについて
会社名 :株式会社マインドスクエア(https://www.mind-square.jp/)
所在地 :東京都渋谷区渋谷1-8-8 新栄宮益ビル2F
代表取締役:寺西 良将
事業内容 :音楽LIVEマーケティング支援サービス「LIYYELL」の運営/PR企画立案/運営、キャスティング、マーケティングリサーチ、イベント企画立案/運営、由比ヶ浜「海の家」経営
所在地 :東京都渋谷区渋谷1-8-8 新栄宮益ビル2F
代表取締役:寺西 良将
事業内容 :音楽LIVEマーケティング支援サービス「LIYYELL」の運営/PR企画立案/運営、キャスティング、マーケティングリサーチ、イベント企画立案/運営、由比ヶ浜「海の家」経営
会社名 :株式会社CARTA MARKETING FIRM
本社所在地:東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズステーションタワー36F
代表者 :代表取締役 西園 正志
設立 :2011年4月11日
事業内容 :マーケティング支援事業、アドプラットフォーム事業
本社所在地:東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズステーションタワー36F
代表者 :代表取締役 西園 正志
設立 :2011年4月11日
事業内容 :マーケティング支援事業、アドプラットフォーム事業
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