『あの、竹島水族館がビジネス研修の舞台に！？』　 やろまい×竹島水族館によるビジネス研修プログラムを開始　 ～第1号導入先はアイシン新規事業部対象に11/12に実施～

株式会社やろまい(岐阜県岐阜市／代表取締役：秋元 祥治)は、2024年11月12日(火)、愛知県蒲郡市の竹島水族館と連携し、新たなビジネス研修プログラム「新規事業創出たけすい実践研修プログラム」を開始いたします。本研修の第1号導入先は自動車部品メーカー株式会社アイシン(本社：愛知県刈谷市)の新規事業部。超実践型の研修を通じて、社員のモチベーション向上と新たなインスピレーションを得ることを目的としています。

連携してビジネスプログラムを展開へ

【概要】

竹島水族館は、かつて閉館の危機にあったものの、「日本一ショボい水族館」として親しまれるユニークな運営手法とアイデアで売上をV字回復させ、再生を遂げた全国的にも有名な事例です。やろまいは、こうした竹島水族館のお金をかけずに売上を上げる事業開発の取り組みに注目。研修プログラムの参加者がリアルな課題解決のプロセスを体感できる新しい学びの場を提供します。

【研修のテーマと特徴】

1. 現場で行う、生々しい実際の経営課題をテーマにした超実践研修プログラム

2. 全国から注目される「たけすい」を舞台に、たけすい初のビジネス研修としての展開

3. オカビズで圧倒的な成果を生み出した、やろまい・秋元の企画監修

この研修は、社員が実際の現場でマーケティングや課題解決の視点を学ぶことを目指しています。現場に訪問し、生々しいケースを扱うことで参加者の主体的な参画を引き出し、より高いモチベーションをうみだします。

研修のテーマは「たけすいの閑散期集客と客単価向上」です。実際に、現在のたけすいが抱える経営課題をお題として設定し、冬季や平日などの閑散期における集客向上策と顧客の消費単価向上を目指し生々しい課題に直接触れながら、具体的な改善策を検討します。竹島水族館が、単に見学ではなくこうしたビジネス研修のケース・実際の舞台として取り扱われるのは初の試みです。

また、本研修の企画監修を務めるのは、岡崎ビジネスサポートセンター(オカビズ)のチーフコーディネーターであり、10年間で約3,800社・25,000件の経営相談を行い、1,000件を超える新規事業や新商品開発を支援してきた株式会社やろまい代表取締役の秋元 祥治です。

株式会社アイシン 新事業創出部部長 細井 広康 氏

【導入に際しての期待の声】

株式会社アイシン 新事業創出部部長 細井 広康 氏

自動車産業は100年に一度の環境変化の中でアイシンも次の事業の柱になる新規事業への取り組みを検討しています。これまで自動車部品サプライヤーとしての事業からこれまで経験したことがない新しい領域への参入はこれまでの価値観から脱却し、広い視野で事業を捉えていく必要があります。竹島水族館は全く新しいアイデアで価値創造をして増客に成功しているリアルにイノベーションを起こしている現場であり、あえて、自動車部品事業と全く離れた事業の中で研修を行うことで、部員の価値観の刷新と視野を広げることにつながるファーストステップになるのではと期待しています。

【研修概要】

日時　：2024年11月12日(火) 9:30～17:00

場所　：竹島水族館(9:30-11:30)および蒲郡商工会議所会議室(13:00-17:00)

参加者：アイシン新規事業部所属の社員30名

講師　：

●小林 龍二(竹島水族館館長)：

1981年生まれ、愛知県蒲郡市出身。北里大学水産学部卒業後、2003年に竹島水族館に入社。2015年に館長に就任し、独自のアイデアと工夫で水族館の再生を成功させた。

https://www.city.gamagori.lg.jp/site/takesui/

●秋元 祥治(やろまい代表取締役)：

1979年生まれ。早稲田大学政治経済学部中退後、2001年にNPO法人G-netを創業。2013年より岡崎ビジネスサポートセンター(オカビズ)のセンター長を務め、2021年からチーフコーディネーターに。武蔵野大学アントレプレナーシップ学部教授も兼任。

https://akimoto.tv/

内容　：竹島水族館の実際の現場での見学や館長・小林氏による

　　　　課題提示を受けます。その後、会議室に移動し、

　　　　午後からはグループワークを通じて解決策を検討し、

　　　　プレゼンテーションを実施。館長からのフィードバックを受け、

　　　　現場での実現可能性のあるビジネスプランとして具体化します。

【今後の展開】

本研修を皮切りに、やろまいと竹島水族館は連携し、今後も企業向けの実践型研修プログラムを展開していく予定です。現場での体験を通じた学びを提供し、参加者にとって有意義な研修となるよう努めます。また、この取り組みを広く取材していただくことで、地域資源を活用したビジネス研修の新しい形を広め、さらなる企業への導入を進めていく考えです。