“マンガ”で営業・販促を支援する「働くマンガ」で“動画”サービス開始 絵と文字とストーリーの相乗効果で“分かりにくい”を“分かりやすい”に!
オリジナルのマンガ広告・パンフレット・マニュアルなら「働くマンガ」
株式会社アイ・ティ・ネット(所在地:神奈川県横浜市、代表取締役:小野 良勝)は、BtoB企業・BtoC企業向けのビジネス展開における営業・販促コンテンツとして提供している、マンガを使ったマーケティングサービス「働くマンガ」にて、動画サービスを展開いたします。
-
「働くマンガ」ポイント
「働くマンガ」
http://hataraku-manga.com/
◆「働くマンガ」とは
説明が難しい製品案内やサービス説明などを「絵」と「文字」を組み合わせたストーリー仕立てのマンガにすることにより、ユーザーに興味を持ってもらい、分かりやすく伝えることを目的としたマンガコンテンツです。
“マンガコンテンツとして、ユーザーの手元に残り、営業マンの代わりにユーザーに継続して働きかけてくれる”をコンセプトに「働くマンガ」と名付けました。
現在、保険・選挙案内・システム・ニッチな商材など幅広い商材をマンガにし、ストーリーを通して分かりやすく伝えており、商品説明・サービス説明はもちろんのこと、求人媒体用としてもご活用いただいております。
◆「働くマンガ」動画サービス開始の背景
動画配信ビジネス市場は、2012年から2018年には1.5倍の成長予測がされています(※1)。また、動画広告市場は、2013年には132億円となり、前年(40億円)の3倍以上の規模に拡大をしています(※2)。2017年には、640億円(約5倍)にまで拡大すると予測されています(※2)。
紙媒体として活用されている「マンガ」を動画として活用をすることで、マンガと連動して伝えることが可能になるメリットがあると考えました。
(※1) 出典元:一般財団法人 デジタルコンテンツ協会
(※2) 出典元:株式会社シード・プランニング
◆「働くマンガ」の新サービス「動画」への展開
「働くマンガ」にて制作をしたマンガコンテンツを「動画」にすることにより、配布用に「マンガ」(紙媒体)を使ってユーザーへリーチするのと併せて、「マンガ動画」を使ってWeb上においても訴求を測ることができるサービスとなります。マンガの流れをそのまま動画にするのではなく、動画用にマンガをパーツとして動画シナリオを作成するので、1分動画などの短めの動画にてユーザーに内容を伝えることが可能です。
展示会やイベントなどにも大きな効果が見込める他、営業ツールとして活用することも、おすすめです。
【サービス概要】
名称 : 働くマンガ
発売元: 株式会社アイ・ティ・ネット
URL : http://hataraku-manga.com/
【会社概要】
商号 : 株式会社アイ・ティ・ネット
所在地: 神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町2-21-8 第1安田ビル6F
代表者: 代表取締役 小野 良勝
設立 : 2004年4月1日
資本金: 12,550,000円
URL : http://www.itn.co.jp
事業内容:
・ホームページ制作、運用、管理
・iPhoneアプリケーション開発
・iPadアプリケーション開発
・Androidアプリケーション開発
・デジタルサイネージコンテンツ制作、運用、管理
・ブライダル業界向け着せ替えアプリで、経営革新計画の承認を受ける(2009年)
・Beaconを活用したサービスで2度目の経営革新計画の承認を受ける(2014年)
【運営サイト】
・横浜のホームページ制作会社「アイ・ティ・ネット」
詳しくはこちら: http://www.itn.co.jp/
・iBeacon採用!店舗近くの顧客を呼び込む販促ツール「Beaconch(ビーコンチ)」
詳しくはこちら: http://beaconch.com/
・お使いの印刷物を電子カタログにして有効活用しませんか。月額980円電子カタログ「いいカタログ.jp」
詳しくはこちら: http://e-catalog.jp/
・世界でたった一つだけの「オリジナルロゴ」を無料で3案ご提案
詳しくはこちら: http://www.e-logo.jp/
・W3C標準XHTMLコーディングサービス「いいコーディング.jp」
詳しくはこちら: http://www.e-coding.jp
※プレスリリースに記載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
- カテゴリ:
- サービス
- ジャンル:
- その他IT・インターネット ビジネス全般
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)