企業のグローバル競争力を診断する 『2010年度版 開発力調査』キャンペーンのお知らせ

株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：釜井 節生)のグループ会社で開発力(*1)向上のための様々なコンサルティングサービスを提供している株式会社iTiDコンサルティング(本社：東京都港区、代表取締役社長：北山 厚、以下 iTiD)は、「2010年度版 開発力調査」を開始いたしました。それに伴い、2010年12月31日までキャンペーン価格で提供いたします。

＜「開発力調査」URL＞
http://www.itid.co.jp/projects/whitebook/index.html


【「開発力調査」について】
「開発力調査」とは、いわばグローバル競争力を診断する“企業ドック”です。製品開発の源泉である開発力を定量的に診断することで製品開発に潜む問題を発見し、競争力強化のための方向性を見つけ出すことが可能となります。この度、開発力調査で利用する「iTiD INDEX」を3年ぶりに刷新し、従来の「開発プロセス」を定量的に測る指標に加えて、技術者の「行動特性」を測る指標も追加しました。また2010年度版から、日本、米国、欧州に加えて、お客様からの要望が多い韓国や中国企業の参加も予定しています。

『より良い製品を効率よく開発するためには、自社の開発力の状態を正しく認識することからスタートすべき』というコンセプトで始まった開発力調査には、2004年の第1回目以降多くの皆様にご参加いただき、現在までのところ海外企業を含めて140社、約10,000人を超える技術者の調査結果が開発力データベースに蓄積されています。これにより、自社の開発力を社内組織間やプロジェクト間で比較するだけではなく、業界他社や海外企業と比較するなど豊富なベンチマークを行うことで、さまざまな切り口での分析を可能としています。


【「開発力調査」概要】
＜調査対象＞
メカ、エレキ、ソフトの要素を含む製品開発に携わる企業で開発業務に従事している設計者、マネージャの皆様。
なお、食品、大衆薬品、化粧品業界向けの開発力調査は追って実施する予定です。あらためてご案内いたします。

＜調査方法＞
WEBアンケート調査

＜調査結果報告＞
2011年1月以降、調査終了順に報告書を返却します。


【キャンペーンについて】
今回から、参加企業全体平均との比較を中心とした無料(*2)の基本分析に加えて、プロジェクト毎の詳細分析や役職別、部門別の比較などの多種多様な分析を有料で実施します。なお有料分析については、「2010年度版 開発力調査」開始を記念して、2010年12月31日までキャンペーン価格で提供いたします。

グローバル競争力を高めるために今何をしなければならないのか？開発力を定量的に「見える化」することで課題の顕在化にご活用いただけます。

価格詳細URL： http://www.itid.co.jp/projects/whitebook/pricelist.html


(*1) 開発力とは
製造業が保有すべき製品開発に関わる総合的な能力のこと。
具体的には、製品開発戦略や技術、プロセス、人、組織、インフラ、ナレッジなどを指す。
(*2) 無料条件等について
基本分析の無料には調査対象人数などいくつかの制約事項があります。詳しくは弊社WEBサイトをご確認ください。


【「開発力調査」実績】
＜企業一覧URL＞
http://www.itid.co.jp/projects/whitebook/features.html#features_c

2004年、2007年度に調査し、社名公表にご賛同頂きました一部の企業名のみ掲載しています。(敬称略・50音順)

●自動車関連
　国内企業7社、海外大手企業5社　　　トヨタ自動車／日産車体　など
●自動車部品会社
　国内企業22社、海外大手企業9社　　　浅野歯車工作所／アイシン・エーアイ　など
●事務機器関連
　国内企業10社、海外大手企業1社　　　キヤノン／京セラミタ　など
●家電AVカメラ関連
　国内企業8社　　　キヤノン／JVCケンウッドホールディングス　など
●カーナビカーオーディオ関連
　国内企業6社　　　アルパイン／三洋オートメディア　など
●ソフトウェア関連
　国内企業7社　　　ジャストシステム/テックインフォメーションシステムズ　など


【会社概要】
社名　　： 株式会社iTiDコンサルティング
代表者　： 代表取締役社長　北山 厚(きたやま あつし)
本社　　： 東京都港区港南2-17-1
URL　　 ： http://www.itid.co.jp/
設立　　： 2001年6月
資本金　： 3億円
事業内容： 国内製造業を中心とした製品開発力向上のコンサルティング及び
　　　　　 開発力に関する調査・分析に関する事業