「2020年東京で開催されるスポーツ祭典」に関する世論調査

「2020年東京で開催されるスポーツ祭典」に関する世論調査

~全体の6割強が「大会の成功を応援したい」と回答。 開催が近づき応援の意識が大きく高まる。~

マーケティングリサーチ会社である株式会社 日本リサーチセンター(本社:東京都墨田区/代表取締役社長:鈴木 稲博)は、2018年11月に実施した「オリンピック・パラリンピック」に対する意識調査に続き、【第2回オリンピック・パラリンピック世論調査】の結果を紹介いたします。

今回ご紹介するデータは、全国のNRCサイバーパネル会員15~79歳男女1,658名の方に、アンケートのご協力をいただきました。「東京オリンピック・パラリンピック競技大会」の開催を控え、2019年11月末~12月初めに本調査を実施いたしました。



前回(2018年)は、開催まで1年9か月前という時期での聴取でしたので、大会への興味関心はそれほど高くないように思われました。しかし、1年後の今回(2019年)では、大会が来年に迫り、チケット申し込みやボランティア参加募集が完了し、また関連ニュースも多くなる中で、人々の意識は向上しているでしょうか?

本レポートでは、2018年と2019年の時系列変化を中心にして結果をみていきたいと思います。すなわち、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に関して、人々の意識変化はみられたでしょうか?



1) 時系列変化(全体:20-69才男女)

■「オリンピック競技」を会場やテレビ等で観戦したいですか?(1つだけ)

最初に、オリンピック競技の観戦意向については、「とてもそう思う」は2018年が29.3%→2019年が30.8%、「ややそう思う」は2018年が27.2%→2019年が29.6%と、それぞれわずかですが増加していました。

「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた比率でみると、オリンピック観戦意向は2018年が56.5%→2019年が60.4%となり、約4ポイントのアップとなりました。


オリンピックを観戦したいか?


■「パラリンピック競技」を会場やテレビ等で観戦したいですか?(1つだけ)

パラリンピックの観戦意向については、「とてもそう思う」は2018年12.7%→2019年11.6%と微減でしたが、「ややそう思う」は2018年21.1%→2019年27.1%と6ポイント増加しました。

「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた比率でみると、2018年が33.8%→2019年が38.7%となり、約5ポイントのアップでした。

オリンピック(60%)と比べると、パラリンピック競技の観戦意向(39%)はまだ低い水準ですが、オリンピックと同じく、この1年間で増加傾向にあるのはまちがいないようです。


パラリンピックを観戦したいか?


■大会ボランティアとして参加したいですか?(1つだけ)

大会ボランティアとして参加したいという人は、「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた比率でみると、2018年が9.5%→2019年が8.6%と1割未満でほとんど変化がありませんでした。

すでに大会ボランティアの募集が終了しているため、大会が近づいている2019年調査でもボランティア参加意識には変化がみられなかったのかもしれません。


大会ボランティア参加したいか?


■オリンピック・パラリンピックの成功を応援したいですか?(1つだけ)

成功を応援したいという応援意識は、「とてもそう思う」は2018年21.1%→2019年32.1%、「ややそう思う」は2018年 26.2%→2019年 32.7%と、それぞれ増加しました。

「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた比率でみると、2018年 47.3%→2019年 64.8%と、約18ポイントもアップしています。これは観戦意向が5ポイント程度の増加だったのと比べると、非常に大きな変化だと言えます。

この1年間で人々の関心や期待感が高まり、大会の成功を応援する声も強くなってきているのでしょう。2019年11月時点で6割強の数字が、来年の開催前にはどのように変化するか、続けてウォッチングしていきたいと思います。


オリンピック・パラリンピックの成功を応援したいか?


2) 時系列変化(男女別・年代別)

■「オリンピック/パラリンピックを観戦したい」「ボランティアで参加したい」「大会の成功を応援したい」

男女別と年代別についても、「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた比率で時系列変化をみてみました。

男女別の違いでは、オリンピック観戦意向は男女ともに4ポイント増と同じでしたが、パラリンピック観戦意向は男性が3ポイント増で、女性は6ポイント増。大会の成功を応援する意識は男性が16ポイント増に対し、女性は19ポイント増でした。パラリンピック観戦と大会応援は、女性の増加の方が大きく、前回結果でも女性の比率が男性を上回っていましたが、今回ではさらに女性が高くなり、男女差が大きくなりました。

年代別では、オリンピック観戦意向は20代と60代での増加(11~12ポイント)が大きいですが、パラリンピック観戦意向では50代と60代の増加(10~11ポイント)が大きかったです。

また、大会の成功を応援するは、20代(27ポイント)と60代(23ポイント)の増加が目立ちました。

なお、40代については、オリンピック、パラリンピックの観戦意向がそれぞれダウンしていました。大会の成功を応援する意識も、40代は9ポイント増と他の年代よりも小さく、他の年代層とは異なる動きがみられました。

40代は、本当にテレビや会場での観戦意向が低下しているのでしょうか?その理由は何なのでしょう?残念ながら今回の調査結果だけでは推察することができませんが、次回の調査でその動きと背景などを追っていければと思います。


オリンピック・パラリンピックへの意向


3) 2019年の結果(15-79才で男女年代別)

■オリンピック/パラリンピック観戦意向、ボランティア参加意向、大会の成功応援意識

今回(2019年)は、前回(2018年)と異なり、15-19才と70代を追加し、年代の幅を広げて調査を実施しています。以下では、男女×年代別にみた2019年の結果(「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた比率)です。

オリンピックもパラリンピックのどちらの観戦意向も、60代女性が最も高い比率でした(79%と55%)。

一方で、ボランティア参加意向が最も高かったのは、15-29才男女でした(12~13%)。

大会の成功を応援したいは、男性よりも女性で高くなっています。年代では男性は50代以下よりも60代以上で高く、女性では40代以下よりも50代以上で高い傾向がみられました。最も応援意識が高かったのは、60代女性で85%の人が「応援したい」と回答していました。

2019年の今回調査の結果では、オリンピック・パラリンピックに対して観戦意向や応援意識が最も高いのは、60代女性だったと言えるようです。


オリンピック・パラリンピックへの意向(性年代別)


■大会チケットの保有

チケットをお持ちかどうかを質問したところ、オリンピックとパラリンピックのいずれかを保有していると回答した人は、15-79才男女全体(1,658人)のうち、5%程度でした。


チケット保有(全体)



男女年代別にチケットの保有状況をみると、年代差がみられ、30代以下の若年層で高くなっています。また、15-29才男性では12%、30代男性では10%と、若年層でも女性より男性の方が高い結果でした。


チケット保有(性年代別)



■調査の概要

・調査方法

インターネット調査


・調査対象

全国の15-79才男女(NRCサイバーパネル会員)1,658人

※2018年は20-69才で実施しているため、時系列比較する場合は、2019年の結果を20~69才に絞って集計した(1,378人)


・割付

日本の人口構成比に合わせて、男女×年代別サンプル割付


・調査時期

2019年11月28日(木)~12月3日(火)


・調査実施機関

株式会社日本リサーチセンター(自主調査)

※調査結果の%は、SA回答であっても四捨五入等の関係で合計が100%にならない場合がございます。



■会社概要

名称  : 株式会社 日本リサーチセンター

本社  : 〒130-0022 東京都墨田区江東橋4-26-5

            東京トラフィック錦糸町ビル(受付6階)

設立  : 1960年12月24日

資本金 : 1億円

代表  : 代表取締役社長 鈴木 稲博

事業内容: ・内外の市場および世論などに関する調査・研究とその受託

      ・内外の経済・社会・地域などに関する調査・研究とその受託

      ・マーケティングに関する総合的企画などの立案・実施と

       その受託

      ・マーケティングコンサルティングの立案・実施とその受託

      ・ピーアールに関する企画立案・実施とその受託

      ・上記に関連する通信情報システムおよび

       コンピュータソフトウェアの開発、製造および販売

      ・上記に関連する出版物および制作物の制作・監修

URL   : https://www.nrc.co.jp/


【日本リサーチセンター】

1960年の設立から業界をリードしてきた、伝統ある総合調査会社です。また、マーケティング調査から世論調査、学術調査まで幅広く、国内外で調査を実施し、多岐にわたる調査手法を駆使して最適なソリューションを提供する、独立系の調査専門家集団でもあります。

https://www.nrc.co.jp/


【サイバーパネル】

インターネット調査については1997年にパネル運営を開始して以来、20年以上にわたり高品質な「サイバーパネル」を自社で保有し調査を実施しています。

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