ベリント、4年連続で権威ある “CRMウォッチリスト”のトップ企業に認定

2022年版のリストで、市場への持続的で多大な影響力を持つ業界リーダーが表彰される

2022.04.12 10:00

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カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場：VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役：古賀剛、以下ベリント)は、業界アナリストでCRM業界では有名な著者でもある、56 Group, LLC社の社長、Paul Greenberg氏によって毎年実施される評価、「2022年CRMウォッチリスト(2022 CRM Watchlist)」の受賞企業に選ばれたことを発表しました。

企業URL： https://www.verint.com/ja/

2022年CRMウォッチリスト(2022 CRM Watchlist)の詳細： https://www.zdnet.com/article/and-the-winners-of-the-crm-watchlist-2022-are/

“CRMウォッチリスト”では、過去1年間で顧客志向(Customer-facing)テクノロジーの世界に最も大きな影響を与えただけでなく、今後数年間においてその影響力が維持されると考えられる企業が表彰されます。今年で19年目を迎えるこの“CRMウォッチリスト”で、ベリントは59件の応募の中から選ばれた16社のうちの1社となりました。

Greenberg氏は、市場や、テクノロジー、文化の変化に対応するために、毎年評価基準を少しずつ改善しています。今年の改善は、1. 企業が市場に与えた重大な影響、2. その影響を今後3年間維持していくために求められるインフラ、3. 戦略、4. リソースが企業に備わっているかどうかという点に焦点を当てました。市場に与える影響が持続可能であるためには、企業が総合的にうまくバランスが取れていなければなりません。つまり、財務の安定性、堅実な経営、優れた製品やサービス、優れた企業文化、そして企業の努力を維持するための強力なパートナーエコシステムを備えている必要があります。Greenberg氏は、顧客、アナリスト、ジャーナリスト、見込み客、インフルエンサー等を参加させるための明確なビジョンやミッション、そしてアウトリーチに対応する明確な戦略を求めています。

■Greenberg氏のコメント

この視点からいうと、マーケティング、アナリスト関連、広報プログラムなどを網羅したツールやアクティビティ、また、常に最優先でありながらシェア・オブ・ウォレット(財布内シェア)を獲得するために必要なコーポレート・アイデンティティ(企業理念)を確立する「劇場型」アクティビティなど、完全かつ複雑な一連のツールやアクティビティが必要となるのです。

ベリントは、“ソートリーダーシップを通じて市場に影響を与えることに重点を置いている”という点が評価されました。同社は、新しい最高マーケティング責任者の指揮の下、従来の方法を超えたソートリーダーシップ、アウトリーチ、およびマーケティング活動をサポートするインフラの構築により、市場での存在感を大幅に拡大しました。これは、オンライン対話、ライブ配信、事前に録画したイベントなどを通じて実現されています。

■ベリントの最高マーケティング責任者　Celia Fleischakerのコメント

“CRMウォッチリスト”の企業に仲間入りできたことを光栄に思います。昨年、ベリントは顧客エンゲージメントに特化した企業に生まれ変わり、パンデミックがもたらした結果としてお客様が直面している課題を明らかにするため継続的な調査を開始しました。私たちは2021年を通じて、この「エンゲージメント・キャパシティ・ギャップ」という考えのもとに結集し、テクノロジーとAIを活用することでお客様のギャップを埋めるお手伝いをすることをミッションに掲げました。そうした取り組みが評価されたことは、やりがいを感じています。

【ベリントシステムズジャパン株式会社について】

商号：ベリントシステムズジャパン株式会社

代表者：代表取締役　古賀剛

所在地：〒102-0083　東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8階

設立： 2000年

URL： https://www.verint.com/ja/

事業内容：

ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company(TM)を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。

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