日本最大規模のブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン2015」、 調査対象1,500ブランドを発表　 消費者が「評価」「好感」の観点で選んだ ブランド想起調査の結果をもとに決定！　 BtoC編で91、BtoB編で56のブランドが新たにノミネート

　株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)は、来年2015年に15回目を迎える「ブランド・ジャパン2015」の調査対象となる1,500ブランド(BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランド)のノミネートブランドを発表しました(表1、表2)。

表1： http://www.atpress.ne.jp/releases/54907/att_54907_1.pdf
表2： http://www.atpress.ne.jp/releases/54907/att_54907_2.pdf


　「ブランド・ジャパン」は日本最大のブランド価値評価調査です。一般消費者の視点から企業ならびに製品・サービスの合計1,000ブランドについて評価を聞くBtoC編と、ビジネス・パーソンの視点から500の企業ブランドについて評価を聞くBtoB編で構成されています。

　BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランドの調査対象の選出にあたっては、事前調査として消費者を対象とした「ブランド想起調査」を実施しています。これは、「衣」「食」「住」「電機・IT」「金融・不動産」など計12分野について、「評価している」または「好感を持っている」という肯定的なイメージのあるブランドを各分野5つまで自由に挙げてもらう純粋想起型の調査です。この調査結果をもとに総合的に勘案して決定されるBtoC編1,000、BtoB編500のノミネートリストは、まさに“消費者に選ばれたブランド”と言えるものになります。

　ブランド想起調査は9月に、また選ばれたブランドを対象に評価を聞くブランド・ジャパン本調査は11月から12月にかけてすでに実施されており、2015年3月27日に「ブランド・ジャパン2015」の結果報告書が発行されます。


■妖怪ウォッチの「LEVEL5　レベルファイブ」、地方に拠点を置く「霧島酒造」などが新たにノミネート
　今年の「ブランド・ジャパン2014」では調査対象となっていなかった、いわゆる新規ノミネートブランドは、BtoC編が1,000ブランドのうち91ブランド、BtoB編が500ブランドのうち56ブランド(表3)。このように、ブランド想起調査の結果を受けて、毎年、約1割程度のブランドが入れ替わることになる。

　BtoC編の新規ノミネートブランドの特徴を見てみたい。ヒット商品では、ニンテンドー3DS専用ゲームソフトとして今年人気が爆発した「妖怪ウォッチ」の発売元である「LEVEL5　レベルファイブ」がノミネートされている。

　また、焼酎メーカー売上1位の「霧島酒造」(宮崎県)をはじめ、地方に拠点を置く企業、施設が数多く選出されたのが特徴。

表3： http://www.atpress.ne.jp/releases/54907/att_54907_3.pdf


■交通系電子マネー出揃う。ジュエリー、外国車などの高級消費財も
　すでに毎年ノミネートされてきたJR東日本の「Suica」に続き、今回の「ブランド・ジャパン2015」では、JR西日本の「ICOCA」、関東を中心とした私鉄、バスなどが加盟する「PASMO」という2つの交通系電子マネーが新たに加わった。電子マネーとしては今年5月にサービスが開始された「au WALLET」も今回ノミネートされている。

　消費二極化の現われか、クリスタルガラス製品の「スワロフスキー」や、外国車の「マセラティ」などの高級消費財が想起調査に上がったのも今回の特徴と言える。


※ブランド・ジャパン
　国内で使用されているブランドを一般消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、来年15回目を迎える。一般消費者から回答を求める「コンシューマー市場(BtoC)編」(調査対象ブランド1,000件)と、有職者にビジネス・パーソンとしての立場から回答を求める「ビジネス市場(BtoB)編」(同500件)から成る。

※ブランド想起調査
　ブランド・ジャパンで調査対象とするのべ1,500ブランドを選定するための事前調査。企業および製品・サービスの計12分野について、「評価している」または「好感を持っている」ブランドを、各分野5つまで自由に記入してもらうことで、どのブランドがどれだけ高い評価・強い好感をもって消費者に記憶されているかを測る。この結果を、「ブランド・ジャパン」の調査対象リスト選考に使用する。


●調査対象分野
　企業編(総合)／企業編(BtoB)／衣／食／住／健康・福祉／車／電機・IT／流通・運輸／金融・不動産／情報・教育／趣味・レジャー

●調査機関
　日経BPコンサルティング

●調査方法
　インターネット調査。日経BPコンサルティング社のインターネット調査システム「AIDA」を使用。

●調査期間
　2014年9月3日～9月11日

●回収数
　1,800サンプル

●集計方法
　回答はすべて非助成想起による自由記述のため、集計に当たってコーディングを実施。