電子マネー「週に１回以上利用」は８割以上、年代別でも特徴あり。

[調査結果のポイント]

・普段利用している電子マネーの種類は、20代は「交通系（43.8％）」、30代は「WAON（26.０％）」、40代は「nanaco（25.8％）」、50代は「交通系・nanaco（ともに24.8％）」、60代以上は「交通系（26.1％）」の利用率が高く、年代別で特徴がある。

・電子マネーの２種類以上の保有率は7割を超え、生活スタイルや場所、業態によって使い分けをしていることが伺える。利用場所は、「コンビニエンスストア」が79.8％でもっとも多く、「スーパー（54.9％）」、「ドラッグストア（30.5％）」、「ファミリーレストラン（23.5％）」など、日常的な買い物やサービスの利用に電子マネーを利用している。

・電子マネーの利用頻度は、週に１回以上利用する人が８割近く、チャージして利用する人の１回あたりのチャージ金額は、「1,000円～3,000円未満」が61.3％で半数以上。月額の利用料金は、７割以上が、10,000円未満であり、少額をチャージして繰り返し利用するケースが多い。

　2007年にPASMOとSuicaの相互利用サービス開始され、今年で10年目。日銀が２月に発表した電子マネーの決済金額は初めて５兆円の大台を超え、（2016年１月～12月累計）消費者の利用が広がる電子マネー。

　フィールド・クラウドソーシング事業を展開するソフトブレーン・フィールド株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：木名瀬博）は、「レシーポ」（https://receipo.com/）および、株式会社クレディセゾンと共同事業で運営する「レシートで貯める」（https://aqfpob.com/）の、「Point of Buy(R)購買理由データ」（以下POB会員）アンケートモニター（N=4,458 名男女）を対象に、「電子マネーに関する調査」を2017年12月1日（木）～12月4日（月）にかけて実施しました。その結果をご報告いたします。（調査概要は資料４Pに記載）

今回の調査対象4,458名に、普段買い物の手段として、2,804名が「電子マネーを利用する」と回答した。普段利用する電子マネーは、PASMOやSuicaなどの「交通系」が24.7％、「nanaco」が僅差で24.0％、「WAON」が23.3％で流通系が続き、「楽天Edy」が15.7％、「iD」が4.4％という結果になった。

年代別でみると、20代は「交通系（43.8％）」、30代は「WAON（26.０％）」、40代は「nanaco（25.8％）」、50代は「交通系・nanaco（ともに24.8％）」、60代以上は「交通系（26.1％）」の利用率が高いことがわかった。

電子マネーの保有率は、「２種類」が33.7％でもっとも多く、「3種類」が25.2％、と続き、２種類以上の保有率は7割を超える結果となった。

生活スタイルや場所、業態、貯めるポイントによって電子マネーの使い分けをしていることがうかがえる。

実際の利用場所は、「コンビニエンスストア」が79.8％でもっとも多く、「スーパー（54.9％）」や、「ドラッグストア（30.5％）」、「ファミリーレストラン（23.5％）」でも利用されており、電車やバスなどの乗車券としての利用だけではなく、日常的な買い物やサービスに電子マネーを利用している。

電子マネーの利用頻度は、「週に１～２回」が37.6％でもっとも多く、「ほぼ毎日利用（13.5％）」、「週に３～４回（24.2％）」と合わせると、８割近くが週に１回以上利用している。

電子マネーのオートチャージ機能の利用については、「利用している」が27.7％で、「電子マネーの種類によって利用している」が19.2％、「利用していない」が53.1％となった。

次からは、電子マネーにチャージをして利用する2,028名を対象に、１回のあたりのチャージ金額と、月額利用料金を調査した。

まず１回あたりのチャージ金額は、「1,000円～3,000円未満」が61.3％で半数以上を占め、月額の利用料金をみても、約７割以上が、10,000円未満という結果となり、少額をチャージし、繰り返して利用するケースが多いことがわかった。

　　　［調査概要］

Point of Buy(R)データベースは、全国の消費者から実際に購入/利用したレシートを収集し、ブランドカテゴリや利用サービス、実際の飲食店利用者ごとのレシート（利用証明として）を通して集計したマルチプルリテール購買データのデータベースです。

同一個人（シングルソース）から「消費行動」に関わる複数種類のデータを収集しており、ショッパーの行動結果からリアルなショッパーの実態に直接迫り、マーケティング戦略に不可欠なデータを、“より精度を高く”を企業・メーカーに提供します。

集計対象は、消費財カテゴリ64種類 約6,000ブランド、飲食利用カテゴリ10種類約200チェーン（2017年4月現在）。全ての利用証明に購入/利用理由（フリーコメント）がデータ化されています。

■当事業の特長：

-　日本初のレシートによる購買証明付き購買理由データ

-　「セゾンポイントモール」会員と「履歴書情報」のある当社登録会員「キャスト」で構成された約20万人のネットワーク

　　　　に基づく本人認証度の高いデータを提供

-　週次POSデータとの連動分析を可能とする週次購買理由データ

■ サービス詳細参照ページ：

・「Point of Buy(R)購買理由データ提供サービス」　https://www.sbfield.co.jp/multi-idpos

・レシートで貯める　https://aqfpob.com/

・レシーポ　　https://receipo.com/

【ソフトブレーン・フィールド株式会社　会社概要】

ソフトブレーン・フィールド株式会社は、ソフトブレーン株式会社（市場名：東証1部・4779、本社：東京都中央区、設立年月日：1992年6月17日、代表取締役社長：豊田浩文）のグループ会社として、全国の主婦を中心とした登録スタッフ約70,000名のネットワークを活用し、北海道から沖縄まで全国のドラッグストアやスーパー、コンビニ、専門店など120,000店舗以上をカバーし、営業支援（ラウンダー）や市場調査（ミステリーショッパー、店頭調査など）を実施しています。当社代表の木名瀬博は、2004年にアサヒビールの社内独立支援制度に応募し、合格第１号事業として独立しました。

「木名瀬 博のフィールド虎の巻」　URL：https://www.sbfield.co.jp/toranomaki

本社所在地 ：東京都港区赤坂3-5-2　サンヨー赤坂ビル5階

設 立 ：2004 年7 月　/　資本金 ：151,499,329円

代表取締役社長 ：木名瀬 博

URL ： https://www.sbfield.co.jp/

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