キャッシュレス社会でも「貨幣」が発行される理由を読み解く『日本史に学ぶマネーの論理』発売

2019.05.28 11:30

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株式会社ＰＨＰ研究所（京都市南区・代表取締役社長清水卓智）は、飯田泰之著『日本史に学ぶマネーの論理』（本体1,600円・税別）を、2019年5月30日に発売します。

キャッシュレス社会の進展のなか、2024年からの新紙幣発表が大きな話題になりました。電子通貨や暗号通貨が一般化しても、なぜ政府は「貨幣」を発行し続けるのでしょうか。

日本史における貨幣の鋳造・流通のあゆみから、エポックごとにその事情を詳細に検証し、これからのマネー新時代に向けて、「貨幣の役割」や「金融・経済の考え方」について学んでいきます。

気鋭のエコノミストが、日本史の具体例から貨幣の本質や役割を明らかにする

貨幣は、原材料の価値を上回るものを流通させれば、政府に利益をもたらします。日本では有名な「和同開珎」に始まり、８～10世紀には12種類の新貨（皇朝十二銭）が発行されています。ところが、新貨発行のたびに前の貨幣との交換レート引き下げがあり、通貨としての信用がなくなりました。その後の200年（11～12世紀）は、稲や絹が銭の代わりだったのです。院政期～戦国時代には、外国の通貨である明の「渡来銭」が400年も使われ、国産貨幣の再登場には、江戸時代（1636年発行）の「寛永通宝」まで約700年もかかっています。ところが「元禄の改鋳」以降は、幕府の財政赤字を解消するため、またも価値を下げた貨幣の改鋳が繰り返されました。それは幕末の海外貿易にまで影を落とし、様々な教訓を現代に問いかけるのです。

こうした歴史の流れを踏まえ、各時代の政府と貨幣のエポックをもとに、メディアで話題の著者が、日本経済のいまと未来への教訓をあぶりだします。