マップマーケティング、 最新版「年収別世帯数推計データ2020」を提供開始
お客様のニーズに合わせ、様々な分析プラットフォームでの活用が可能
エリアマーケティング業界大手のマップマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:新田 正則)はこの度、2020年国勢調査や最新の公的データを元に推計した最新版「年収別世帯数推計データ2020」の提供を、2023年5月31日に開始しました。
「年収別世帯数推計データ2020(以下、年収データ2020)」は、国勢調査の調査項目には含まれない世帯の収入に関するデータとなり、町丁目単位で年収別世帯数を推計したマップマーケティングのオリジナルデータです。平均年収や年収1,000万以上の世帯など、世帯年収を基にしたエリア分析が可能となります。年収データ2020は、2020年国勢調査結果を基に推計しており最新のデータで分析が可能です。
年収データ2020は、例えば以下のような利用用途でお使いいただけます。
・出店分析や販促などの施策において、平均年収を把握してポテンシャルの高いエリアを抽出したい
・自店舗商圏内の年収構成を把握して施策に活かしたい
また、国勢調査の調査項目データ以外にも自動車保有台数等データ*1といった、他の公的データや、地域プロファイリングデータなどの当社オリジナル推計データを組み合わせた分析により、多種多様な業種業態が抱える業務課題を解決することが可能です。
当社のエリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」では、ワンクリックで出力されるレポート機能が提供されますので、即座に商圏のポテンシャルを分析できます。
TerraMap APIでシステムに組み込む場合や、Snowflakeマーケットプレイスからデータを取り込む場合は、お客様の要件に合わせた年収データ2020の活用が実現可能です。
【年収データ2020の仕様】
集計単位 :町丁目、郵便番号エリア、小地域
(メッシュ版の提供は2023年秋以降を予定)
提供単位 :全国、東日本、西日本 等。
詳細はお問い合わせください。
(それぞれ、住宅所有形態あり版と
住宅所有形態なし版あり)
提供プラットフォーム:エリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」
地図システム開発支援 Web API「TerraMap API」*2
Snowflakeマーケットプレイス*2
ファイル形式(csv, シェープファイル)
年収データ2020の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/data_nenshu.html をご覧ください。
*1 自動車検査登録情報協会が管理する乗用車の保有台数データを、エリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」に搭載可能に変換したデータ
*2 これらの形式での提供は、2023年6月末を予定しております。
※TerraMapはマップマーケティング株式会社の登録商標です。
※このプレスリリースに記載されている社名および商品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
【マップマーケティング株式会社について】
マップマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:新田 正則)は、デジタルエリアマーケティングの力でお客様を支えるオンリーワンテック企業です。
1998年の創業以来、他社には実現不可能な圧倒的な低コストでエリアマーケティングに必要とされるGISエンジンおよびオリジナル推計データを提供し続け、エリアマーケティングGISソフトの「TerraMapシリーズ」の販売は、累計約2,500社を超える導入実績(2023年3月時点)を誇ります。また、エリアマーケティングのプロフェッショナル集団として、店舗開発業務や店舗運営業務の課題解決事例も多数ございます。
また、DX推進における、BIツールやデータクラウドを利用した、お客様データとエリアマーケティングデータの組み合わせによる分析の提案や、人流データのエリアマーケティングへの活用に取り組んでいます。
地図システム開発支援Web API「TerraMap API」は、常に更新・整備されたエリアマーケティングデータを自社で用意せずにシステムに組み込みたい方向けのミドルウェアです。
マップマーケティング株式会社の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/ をご覧ください。
■本件に関するお客様からのお問い合わせ先
マップマーケティング株式会社
ビジネスパートナーグループ
E-mail: info@mapmarketing.co.jp
TEL : 03-6455-0478
- カテゴリ:
- サービス
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)